海外移住で保険はどうする？海外の病院でも使える医療保険を徹底解説
FIRE達成後に海外移住を考えている人にはぜひ医療保険の加入についても事前にしっかり考えて頂きたい。
日本では毎月の健康保険（国民健康保険）料を支払うことでどの病院でも3割負担で医療サービスを受ける事ができるが、海外でも同じようにというのは難しい話だ。
軽い気持ちで病院へ行って、受診料と薬代で数万円が飛んでいくというのも珍しいことではない。
ではどうすれば良いのか。
答えは「海外の病院でも利用できる医療保険に加入」すれば良いのだ。
今回は海外移住後も安心して生活ができるよう、海外の病院でも利用できる医療保険について解説していく。
なぜ海外移住時に医療保険の加入が必要なのか
アメリカの医療費が高いという話はよく耳にする話かと思うが、FIRE後の移住先として人気の東南アジアも例外ではない。
特に東南アジアの場合は病院により医療水準に大きな差があり、医療費の高さは病院のレベルと比例する。
多くの人は現地の言葉が堪能ではないだろうから、英語や日本語で対応してくれる病院や、在住外国人の評判が良い病院を利用する必要があり、そのような病院は現地の人々が行く病院よりも医療費が高い。（もちろん医療レベルも高い）
そのため、海外移住者や現地で働く駐在員などは、医療保険に加入して高い医療費をその都度払わなくても済むようにしている。
移住する国によって保険制度や医療制度が異なるため、移住先の国の制度を十分に理解する事が最も重要だが、それらを理解した上で加入を検討したい保険について大きく3つの括りに分類し、次の項目で解説していこう。
海外の病院で利用できる医療保険
海外の病院で利用できる医療保険は大きく以下の3つの括りに分類できる。
- 日本の海外旅行保険
- 現地の健康保険
- 国民健康保険
それぞれの仕組みや特徴について説明していく。
日本の海外旅行保険
海外旅行時に短期間加入する日本の海外旅行保険。これには現地駐在員を始めとする長期滞在者向けのプランもある。
最長の加入期間は1年だが、毎年更新が可能。
プランは保険会社により様々だが、基本的に「海外旅行者向け」というのが前提にあるため、医療費の他、緊急一時帰国や物損、盗難などの場合にも保証が適用されるのが魅力だ。
移住前にじっくり検討ができるのはもちろんのこと、当然すべての手続きを日本語で完結できるというのは安心感がある。
クレジットカードや保険カード提出で、キャッシュレスで受診ができるため、一時的な治療費の建て替えも発生しない。
便利さや補償の厚さが魅力ではあるが、3つ括りの中では最も年間の保険料が高額になる。
一般的な価格は年間30万～40万円。
現地の健康保険
内容の確認やスタッフとのやり取りの面で少しハードルは上がるが、現地の医療保険なら海外旅行保険よりもプランが充実しており、保険会社によっては審査が緩く年間の保険料も割安さを感じられる場合がある。
私が住むタイに特化して言うと、日本語での問い合わせや資料請求が可能な会社が複数あるため、加入のハードルも比較的低いが、移住する国によっては日本語対応ができる保険会社が無い可能性も無いとは言い切れない。
しかし、基本的に英語対応は可能なので、慎重にやり取りをすればそこまで難しくはないだろう。
サービスレベルなどを日本と比較した際に劣ってしまうケースは多く、加入後のトラブル（先払いした治療費が保険会社から支払われない、蓋を開けると当初よりも高額なプランに加入させられていたなど）が発生する話も多くはないがたまに耳にする。
加入する会社を選ぶ際は前述の日本の海外旅行保険よりも慎重に、周りの移住者の評判なども参考にしながら選ぶことをおすすめしたい。
尚、一般的な価格帯は20万～30万円である。
国民健康保険
最後は、移住後も日本の健康保険（国民健康保険）を支払い続ける方法だ。
これは現地の病院では自身で受診料を支払う必要があるが、日本に一時帰国した際に手続きをすればかかった費用の7割が返金される。
FIRE後も何らかの形で日本での収入が発生する方は、その収入を元手に保険の加入を継続しておくといいだろう。
自治体や年齢、所得によって保険料は異なるが、毎月数千円程度～の支出のみとなり、他の保険に加入するよりも安く済む。
また、当然日本の病院でも引き続き保険制度を活用できるため、一時帰国時にかかりつけの病院を気軽に受診する事もできる。
ひとつ注意しておきたいのは、日本と海外では保険適用となる治療内容が異なるため、海外の病院で保険適用外の治療を受けてしまい、日本で手続きをしてもお金が返ってこないという可能性はある。歯科治療においては特に注意しておきたい。
まとめ
今回はFIRE後の海外移住時に必ず検討しておきたい医療保険について解説した。
日本の海外旅行保険に加入する場合も、現地の医療保険に加入する場合も、加入時に1年分を一括払いとなるため、一時的な出費としては割と大きな額となる。
そのため、移住時に必要なコストとして加えておく事をおすすめしたい。
保険にかけるコストをできるだけ抑えたい場合は、日本の国民健康保険に移住後も加入し続けておくのが無難な選択肢ではないかと個人的には思っている。
ただし、国民健康保険は前年度の所得を基に算出されるため、FIRE前に高額な所得を得ていた場合は、かかるコストが他2つより高くなってしまう可能性がある。
金額は自治体により異なるため、国民健康保険の加入を継続する場合に自身が支払わなければならない金額を確認した上で、どれが金額面や保障面で自分が求めているベストに近い形か判断するのが良いだろう。
慣れない海外生活では思いもよらない病気や怪我をする事がある。日本の様にスムーズに事が進まないのも念頭に置き、安心の海外移住生活のスタートを切れるよう、保険への加入はマストで検討して頂きたいことのひとつだ。
私が住むタイの医療費などの話は以下の記事にもまとめているので、興味がある方は併せてご覧頂きたい。
著者 石田由希（いしだ・ゆうき）
タイ在住ライター
2017年に念願のタイ移住を果たし、現地の日系人材会社で営業兼キャリアコンサルタントの職務に従事。
ライターとしての活動は2019年より開始し、主にタイの暮らしや海外移住に役立つ情報を国内外のメディアで発信中。自身の移住経験を基に、これから海外移住する方が後悔しないためのリアルな情報発信をモットーに、日々執筆をおこなっている。
これまで寄稿したメディアはタイ関連にとどまらず、国内外の旅行関連、地方自治体、食品メーカー、教育機関など多岐に渡る。
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